2011年3月11日 東北地方沖でのマグニチュード9の巨大地震による巨大津波
場所によっては波高10メートル以上 遡上高40メートル以上を記録
宮城県・岩手県・福島県を中心に 北海道から関東地方の太平洋岸に膨大な被害
近代都市を襲った史上はじめての巨大な津波
私たちは何を学び、これから何をすべきなのか / 津波研究者・今村文彦
【この企画はWebナショジオ_【研究室】「研究室」に行ってみた を基調に編纂】
（文＝川端裕人／写真＝藤谷清美 & イラスト・史料編纂＝涯 如水）
◇◆ 今村文彦・実は“2つの津波”が重なっていた =4/4= ◆◇
「・・・・・・もう一つは、プレートが沈み込んで、陸地側のプレートを引っ張ってくるとき、傾きはせいぜい20度程度なんですね。ところが、この主断層に分岐が時々入ったりします。分岐が入ると、角度が急になり、幅が短くなります。同じ2メートル断層がずれたとしても、ポコッと急に上がる形になるんですね。それが第2の可能性です。第3ですが、こういうところで海底地滑りみたいなものが起きたら、局所的に津波が発生するかもしれない──」
特別な柔らかい地層（そういう場所で起きた地震は、津波を誘発しやすく「津波地震」と呼ばれるそうだ）、分岐断層、海底地滑り、といった可能性の中で、どれとは特定できないものの（全部起きた、ということだってありえる）、津波研究に新たな問いが課せられたといえる。
ちなみに、メディアや動画サイトで紹介される津波のショッキングな映像の中で、とりわけ、短周期の「上乗せ分」を印象づけるものとして、海上保安庁の船舶が撮影した動画がある。沖合で津波に遭遇した巡視船が、それを乗り越える瞬間を捉えたものだ。
「もう撮影開始の時点で、第一段階の津波は来てるんですよ。でも、普通の津波は周期が長いせいで、広い水面に広がって、沖ではわからないんですね。それが通常なんです。沖合で分かる津波って、通常じゃない。アブノーマルですね」
海上保安庁の船舶の船橋で撮影された動画は、沖合にもかかわらず、巨大な「うねり」に似た「波」を乗り切る様子がつぶさに記録されている。
◇ 動画 ： VTS 01 1 ◇
・・・https://youtu.be/BNrap8ymfbI・・・
(海上保安庁の巡視船まつしまが福島県相馬港の沖約5kmで撮影した映像。撮影開始時からすでに緩やかな津波は来ていた。4:00～4:40の間に乗り越えた10m以上の波が短周期の津波だという。-海上保安庁提供- ）
ぼくは、この映像を、ほかの津波映像と並置して、単に「なんと津波は恐ろしいのだろう」という目でみていたが、今村さんの説明を聞いた後、今回の津波の異常さを示すひとつの特徴として、やっと理解できたのだった。
・・・・“これだけある“都市を襲う津波”の脅威“に続く・・・・・
◇◆ 津波のメカニズム（内閣府・防災教育DVD「自分の命は自分で守る」より） ◆◇
・・・・・・https://youtu.be/xRt_4_QVIWM ・・・・・
動画再生不能の時は上記URL(⇑)をクリックしてください
//////参考資料///////
■□ 参考資料： 追跡 震災復興5年 (2/4) □■
前日記載の通り レベル1、レベル2という概念ができて、それに応じてまちづくりを進めるというのも震災後に生まれた潮流です。従来は既にまちが存在していたので、住民を改めて移転させるとか、建築規制を掛けるという手段は取りづらかった。今回は広域で被害を受けたので、まさにそこから出発できました。被害を防ぐために必要なハード施設の建設、住居の移転、それを補うソフト対策と、本来の議論の姿になっていると思います。
このような一体型＝下図イラストB参照＝検討は進みましたが、一部では難しい状況が続きました。現場では担当者や関係者、住民が多大な努力をされていますが、いかんせん、まとめあげる時間が短かかった。段階的整備という思想が最初からあれば良かったのですが…。
――段階的整備ができていれば、どういうメリットがあったと考えますか?
例えば、防潮堤は計画高の80%で建設するという前提があったとします。それでも背後地の地域に戻りたいという住民にとってみれば、実際に住んでみて「計画高100%の防潮堤は生活になくてはならない」という気持ちが芽生えた可能性は高い。初めから防潮堤の高さを与えられるのではなくて、生活してみて防潮堤の必要性が分かった場合に、自らが要望することでレベル1の高さが得られるという過程が大事なのです。
もしくは、ある程度議論したうえで、防潮堤の計画高を決定するのであれば良いのですが、被災地では防潮堤について一かゼロかの議論を短時間で、合意形成の対象も曖昧なままやってきました。
背後地のまちづくりに関しては、そこに住むという決断があって、住民たちがメンバーとして議論しなければなりません。当時は、住民が戻ってくるかどうかも分からないまま防潮堤について話し合い、議論が紛糾しました。
イラストB＝ / 2011年12月に施行した「津波防災地域づくりに関する法律」で、ハードやソフトの施策を柔軟に組み合わせた地域づくりで津波防災を推進するようになった(資料：国土交通省)
過剰な安心は困りますが、防潮堤によってこの地域に住めるようになったとか、今後も必要だという意識を住民に持ってもらうことが必要だと思います。インフラの原点とは、そういうものではないでしょうか。
――震災の教訓として、被災地以外の多くの自治体で、これから起こり得る震災を想定して事前に検討する動きが盛んになりました。
被災時にどういうまちづくりや安全の議論をすれば良いのかを、平時から検討する「事前復興」が重視されるようになりました。地域にどういう地権者がいるのかを平時に把握できるので、災害の緊急時でも重要な事項を決めやすいと言われています。
震災後の被災地では誰をメンバーにしていいのか、それで本当に合意形成ができるのか、そこから実は手探りでした。さらに、あちこちの仮設住宅に住む人らが議論の場に参加できず、合意形成の難しさを助長してしまった。
住民説明会ではせっかく議論がまとまってきたのに、久々に来た人がまた一からの議論を蒸し返すことが多々ありました。それを避けるためにも、誰が参加してどこまで議論しておくのかを、事前に決めておくだけでも違います。
南海トラフ巨大地震や首都直下型地震は、切迫性が高く、何かしないといけない。では防潮堤を高くするだけでいいのでしょうか。それは違うはずです。工場などが集積している沿岸部ではレベル1の高さでは足りないとか、いろいろな課題が挙がるはずです。事前復興ではそのような内容を議論することも重要です。
明日に続く・・・・・
- 平成25年度復興大学公開講座 今村文彦講師（1/3） ◆
・・・https://youtu.be/kBAPGpHucf4・・・
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・・・・・・山を彷徨は法悦、その写真を見るは極楽 憂さを忘るる歓天喜地である・・・・・
森のなかえ
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